築年数の経過した建物に住んでいる場合、気になるのは耐震性ではないでしょうか。中古で購入した家や、親の代から住んでいる場合、耐震構造が実際どうなっているかわからないという人は多いのではないかと思います。地震はいつ発生するかわからないからこそ、前もって備えておく必要があります。
そこで、耐震補強が必要となる築年数の目安と、リフォームにかかる費用の相場について解説します。さらに築年数以外の判断材料として、家に起こる異変や不具合についても紹介します。
注意が必要なのは築何年以上から？耐震補強リフォームの目安
耐震補強が必要かどうかの目安として最も分かりやすいのは、1981年6月より前に建てられたか、後に建てられたかという点です（※1）。
1981年6月に建築基準法の改正があり、耐震基準が大きく見直されました。しかし、これも一つの目安に過ぎず、1981年6月以降に建てられた家であっても、必ず耐震基準を満たしているとはいいきれないのが実情です。家が古くなってくると、建物にも次第にゆがみが生じてきているかもしれません。ましてや大きな地震を経験している家なら、築年数15〜20年を目安に、耐震診断を受けておくとよいでしょう。
こんな不具合や症状が出たら注意！
築年数に関係なく、建物の不具合や状態で耐震補強が必要かどうかを判断する方法もあります。真っ先に確認したいのはひびです。天井付近などの壁にひびが出ていたら、建物に歪みが生じている可能性があります。壁のはがれやクロス（壁紙）にシワが寄ってきた場合も、同じことがいえます。クロスの内側にひびが入っている可能性がありますので、専門業者に見てもらいましょう。
ドアや引き戸が閉まりにくい、または閉めても隙間が空いているなどといった建て付けの悪化も要注意です。床の傾きもチェックしてみましょう。床にボールやビー玉などを置き、何度繰り返しても一定方向に転がるようであれば、家が傾いている可能性があるので、早めに耐震補強をすることをおすすめします。
工事の規模で変わる、耐震補強の費用相場とは？
耐震補強工事の費用は規模や築年数によって異なります。例えば家全体を補強する場合、築20年以内で床面積が60〜80㎡の家なら、90万円前後が相場です。同じ広さでも、築30年を超えてくると、相場は160万円ほどに上がります。さらに築40年以上になると、200万円以上になるケースも少なくありません。家全体ではなく部分的な補強をする場合、壁に耐震補強をするなら1カ所につきおよそ25万円、土台と柱を補給するなら65万円程度を相場と考えればよいでしょう。
耐震補強は、耐震診断とリフォームのどちらにも補助金が出るので、上手に活用しましょう。耐震補強の補助金は、地方公共団体から受けることができます。補助金の額には地域差があるものの、利用するとお得にリフォームすることが可能です。東京都の場合は、こちらのサイトから各自治体の助成金制度を確認することができます。（※2）
（※）東京都耐震ポータルサイト
耐震工事は住まいの大切な部分に手を加えるため、まずは専門家が詳しく確認し、正しい方法で行う必要があります。リフォームステーションでもご相談を承っております。